つまり、壁が構造体の一部になっているのです。
そのため、壁の大きさや間口の大きさが制限されてきます。
ツーバイフォー工法は木造在来工法ほど広い開口部を確保できず、自由な間取りを楽しむことができません。
そのこと自体はデメリットとなります。
ツーバイフォー工法は安価な材料を使用すること、施工が簡単であるため熟練した大工を必要としないことなどからローコスト住宅向きの工法とされてきました。
しかし、高温多湿である日本の気候に合わせる必要があるため、本来の目的であるローコストでの施工は難しいようです。
外断熱とは、建物の外側に断熱材を使用し、建物全体を断熱材で包み込むという方法です。
内断熱と外断熱の大きな違いは壁や床などが蓄えることのできる熱容量にあります。
外断熱ではこの熱容量が大きいため、暖まりにくいけれども冷めにくい構造となっています。
そのため暖房装置を起動しても、その効果が現れるまでに時間かかかるという欠点もあります。
快適な室内温度を保つためには、暖房器具を長時間連続して運転する必要があるのです。
その点を考えれば、外断熱構造は暖房器具を連続して使用する寒冷地において適した構造であると思います。
構造体の内部において結露を繰り返せば、断熱材の機能が低下するばかりでなく、マイホーム自体の寿命も短くなってしまいます。
外断熱では断熱が構造体の外側で行われることから、構造体の内部で結露することは少なくなります。
コスト面を考えると内断熱よりも外断熱のほうが割高になるようです。
しかし、内部結露の問題を解消するために、外断熱方式でマイホームを建てる人が増えてきました。
ハウスメーカーによるマイホーム建築は、あれもこれもという自由設計に対して融通は利かないかもしれません。
ハウスメーカーの多くは、「自由に設計できます」といいます。
しかし、ハウスメーカーの言う自由設計とは「この中から自由に選んでください」というものです。
選択肢の中に気に入ったものが無い場合、ある程度の妥協が必要になってきます。
「妥協はしたくない、自分の思ったとおりにしたい」という人はハウスメーカーによるマイホームつくりは避けたほうが賢明であるようです。
ハウスメーカーにおけるデメリットのうち、最も大きなものは坪単価が高い、ということでしょう。
多くのハウスメーカーはテレビでCMを流し、新聞に広告を載せ、住宅展示場にモデルハウスを構えています。
これらの費用はすべて坪単価に反映されているのです。
日本に昔からある工法は「木造在来工法」です。
木造在来工法は日本における木造建築の伝統工法を継承するもので、日本の気候や風土に育まれてきた工法といえます。
木造在来工法では柱と筋交いと呼ばれる斜め材を用いています。
筋交いの入った壁を効率よく配置することによって、窓の大きさや間取りなどを比較的自由に設定できます。
このことは木造在来工法の大きな特徴で、将来の増改築に対しても有利です。
自由に間取りを設定できることは木造在来工法の大きなメリットですが、あまりに複雑な間取りにしてしまうとデメリットにつながっていきます。
複雑な間取りにすれば屋根の形や壁の形が複雑になり、雨漏りなどの原因になるからです。
床暖房では空気の入れ替えは必要ありませんし、空気も乾燥することはないのです。
床暖房では足元から暖まるので「頭がボーッ」とすることもありません。
小さな子供がいる家庭では、ストーブを倒して「やけど」をする心配もありますが、床暖房ではその心配事からも解放されます。
床暖房ではスイッチを入れてからすぐに暖房効果が現れるわけではないので、その点はデメリットになってきます。
タイマー設備を有効利用することで、その問題はいくらか解消されるかもしれませんが。
このような理由からマイホーム新築時に床暖房を採用するひとが増えているのです。
少々高価ではありますが、検討のテーブルに乗せてみてはどうでしょうか。
マイホーム建築時は沢山の費用が必要になりますので、あとづけでも費用が変わらないものは後からにしても構わないと思います。
あとづけで費用が割高になるものは、あきらめずに思い切って採用してみてはどうでしょうか。
これらのハウスメーカーでは、住宅を工業製品の延長として取り扱っていることが多いようです。
つまり、住宅建築における作業工程のほとんどを工場で済ませ、現地では組み立てるのみ、というハウスメーカーが多いからです。
結果として、品質にばらつきが少なく、高品質のマイホームを手に入れることが可能となっています。
性能や工法はハウスメーカーによって様々に異なります。
ハウスメーカーでマイホームを建てようとする時に重要となってくるのは、マイホームに求める性能とどのような工法で建てるのか、ということです。
まずはパンフレットなどを取り寄せてハウスメーカーごとの工法の特徴や性能の違いを比較、検討してみましょう。
疑問に感じた点に関しては積極的にハウスメーカーの営業マンにぶつけてみましょう。
営業マンの対応ぶりもハウスメーカー選びの重要なポイントになっていきます。
多くのハウスメーカーにおいて、ひとりの営業マンがプランニングから着工、引渡しまでを担当します。
ハウスメーカー選びに迷っている場合、信頼できる営業マンがいるところを選ぶのも1つの方法です。
寝室や子供部屋、書斎などは間取りの関係から窓は1つである、ということが多いようです。
このような場合、換気を効率よく行うために入り口の扉にスリットをつけたり、扉の上部に開閉できる欄間をつけたり、という方法もあります。
壁を隔てたところが廊下であれば、廊下側に室内窓を設置するという方法もあります。
]]> 吹き抜けのリビングがあれば、吹き抜け上部に熱気排出用として開閉式の窓を設置するといいでしょう。洗面所やお風呂の脱衣場などは換気扇とともに効率よく換気できる窓を設置しましょう。
効率よく換気ができれば、カビの発生なども抑えることができ、清潔な状態を保つことが可能です。
湿気がたまりやすい洗面所のコーナーには、ルーバー窓などをつけてもいいかもしれません。
密閉した空間で換気扇を稼動しても効率よく換気できませんので、少しだけ工夫してみましょう。
金融機関では年収に応じて借入金額の上限を決めていることが多いようです。
一般的なマイホームの住宅ローンでは、年収400万円以上の場合で年収の35パーセントまでを年間の返済額の目安としています。
年収600万円の場合、35パーセントの210万円が年間返済額の上限の目安となります。
しかし、年収の35パーセントといえば生活にかなりの負担を強いることになります。
住宅ローンの返済金額は「借りられる金額」よりも「返済できる金額」を考えたほうがいいようです。
生活を逼迫することのない年間の負担率は年収の15パーセントから25パーセントであるといわれています。
年収に負担率をかけて12で割れば、毎月の返済金額を算出することができます。
例えば年収600万円で、負担率を20パーセントとすれば120万円が年間に返済金額となります。
そして毎月の返済金額が10万円となる借入金額が住宅ローンで借りられる金額の目安となります。
現在の家賃が10万円であるならば、住宅ローンも10万円であれば返済は可能であるはずです。
ただし、賃貸物件では固定資産税などはかかってきませんが、持ち家であれば毎年数十万円の出費がかかることも忘れてはいけません。
マイホームを購入すると、賃貸物件とは違った出費があるのです。
]]>別途工事費に中には部屋の照明費用や空調に関する費用、インテリアなどにかかる費用です。
敷地の状態によっては、ガスや水道の引き込み費用も必要になってきます。
外構に関する門扉やカーポート、植栽などの工事を必要とする人もいるかもしれません。
建物を建築後には、その建物を登記しなければならず、それらの費用も必要になってきます。
棟上げ式や地鎮祭を行うのであれば、さらに出費はかさみます。
古い家を建て替えするのであれば、古家の取り壊し費用や、仮住まいの費用も必要です。
火災保険や地震保険などの各種保険にもかなりの金額がかかってきます。
諸費用の中には現金で用意しておかなければならない費用も多いため、支払い時に慌てることのないように、あらかじめ予算の中に組み込んでおくことが大切です。
マイホーム購入における建築工事費用が3000万円であれば、300万円くらいは現金で用意しておきたいものです。
新聞の折り込み広告などにおいて頭金ゼロで住宅を購入できる、という宣伝をよくみかけます。
しかし、これらの諸費用のことを考えれば、まったくゼロというわけにはいかないようです。
返済金額はローンの借入金額、ローンの返済期間、金利によって変化していきます。
返済期間が長く、金利が低く、借入金額が低いほど返済金額は低く抑えることができます。
例えば、住宅ローンで1000万円を金利3パーセントで借りたとします。
返済期間が10年であれば月々の返済金額は10万円近くになるのですが、返済期間が30年であれば4万円ほどを毎月返済していくことになります。
現在の会社では定年が60歳ですので、60歳までにローンを返済できるように返済期間を設定するようにしたいところです。
ボーナスで返済金額を増やして月々の返済金額を抑える、という人もいます。
しかし、ボーナスは景気に左右されるという側面も持っています。
そのため、ボーナスを頼りにして毎月の返済金額を設定すると、後々苦しくなるという危険性もあるのです。
マイホームの購入のローン返済ではボーナスをあてにしない、という人も多くいます。
住宅ローンでマイホーム価格の全額を借りるという人は少なく、大多数の人が購入価格の8割程度を借りているようです。
残りの2割は頭金として現金で用意する人が多いのです。
月々の返済額を減らし、安全な資金計画を立てるためにも頭金としてマイホーム価格の2割以上は現金で用意したほうがいいとい言われています。
マイホーム購入時に現金を用意しなければならないのは頭金だけではありません。
火災保険や地震保険、税金など各種の費用がかかってきます。
これらの費用は物件によってさまざまですが、目安としてマイホーム購入価格の5パーセントから10パーセントくらいが目安となります。
諸費用を考慮すると、マイホームの購入時に用意しなければならない現金は購入価格の25パーセントから30パーセントということでしょうか。
例えば4000万円のマンションを購入する場合を考えます。
頭金として2割用意するとなると、800万円必要となります。
5パーセントの諸費用がかかるとすれば、200万円となります。
合わせて1000万円の現金が必要という計算になります。